コロナ禍で見えたAED普及の課題

AEDは少しずつ社会に広がってきました

2004年7月、一般市民によるAEDの使用が認められました。それから約20年。AEDの設置は全国に広がり、一般市民によるAED使用率も少しずつ上昇してきました。総務省消防庁のデータによると、AEDの使用が認められた当初は1％にも満たなかった使用率が、2019年には5％を超えるまでになっています。AEDの普及や救命講習の広がりにより、救命環境は着実に整備されてきました。

コロナ禍でAED使用率が低下

コロナ禍でAED使用率が低下ところが2020年、この流れに変化が見られました。一般市民によるAED使用率は4.2％まで低下し、それまで続いていた上昇傾向が途切れる結果となったのです。その背景には、新型コロナウイルス感染症の流行があったと考えられています。心停止の現場では、胸骨圧迫やAEDの使用をできるだけ早く行うことが重要です。しかし、コロナ禍では「感染するかもしれない」という不安から、救命処置をためらってしまったケースもあったのではないかと考えられています。また、総務省消防庁のデータでは、胸骨圧迫が行われた傷病者の救命率についても2020年に変化が見られています。

感染対策をしながら救命する方法

こうした状況を受けAED財団や厚生労働省や日本救急医療財団などでは、感染リスクに配慮した心肺蘇生法を公表しています。

• 119番通報を行う
• 傷病者の口と鼻をタオルや衣類などで覆う
• 人工呼吸は行わず胸骨圧迫を続ける
• AEDが届いたら速やかに使用する

ためらわず行動できる環境づくりへ

感染対策を行いながらでも、胸骨圧迫やAEDによる救命処置は十分に実施することができます。心停止は感染症の流行に関係なく突然起こります。だからこそ、救助者自身の安全を守りながら救命活動を行う方法を知っておくことが大切です。コロナ禍は、AEDの設置だけでなく、「いざという時にためらわず使える環境づくり」や「正しい救命知識の普及」の重要性を改めて考えさせる出来事だったのかもしれません。今後も、多くの方に感染対策を踏まえた心肺蘇生法やAEDの使い方が広く伝わることで、救える命がさらに増えていくことが期待されます。

市民による救急蘇生法