なぜAEDが必要なのか

Actual Situation心臓突然死の現状

心疾患による
年間死亡者割合

14.1%

心臓突然死の
年間死亡者数（24H以内）

約9.1万人

住宅での
心停止発生率

67.3%

日本の年間死亡者数に対して心疾患による死亡者数の割合は14.1％で、悪性新生物（がん）の次に多い死因です（※1）。また、心臓突然死のによる年間死亡者数は約9.1万人にのぼり（※2）、救急搬送された心肺停止傷病者の発生場所は「住宅」が最も多く、発生率は67.3％と大きな割合を占めています（※3）。これらのデータから、日本では1,600人に1名の確率で、1日に約250人、6分に1人が心臓突然死で亡くなっていることが分かります。

Save LivesAEDで救える命がある

胸骨圧迫＋AED使用時の
1か月後生存率

53.6%

心停止時の
AED使用率

5.2%

心室細動（心停止状態）発症時に119番通報のみ行った場合、1ヶ月後の生存率は7.9％です。119番通報と胸骨圧迫を行った場合は15.3％、胸骨圧迫で1ヶ月後の生存率は約2倍に高まります。さらにAEDによる心肺蘇生を行なえば、1ヶ月後の生存率は53.6％まで上がり、119番通報のみの状態に比べて6.8倍高くなります（※3）。AEDによる心肺蘇生が多くの命を救う可能性があることを、データが示しています。

しかし一方で大きな課題があります。それはAED使用率の低さです。日本のAED設置台数は2023年3月時点で推計約67万台（※4）とされ、世界でトップクラスのAED大国といわれているにもかかわらず、心停止時のAED使用率はわずか5.2％です（※3）。私たちが勇気をもってAEDを使用すること。それが大切な人の命を救うことにつながるのです。

データ出典

掲載データは下記に記載の内容をもと作成しています。
※1．厚生労働省 R6「人口動態統計」
※2．日本心臓財団「AEDの知識」
※3．総務省消防庁 R7「救急・救助の現況」
※4．R4「市民による AED 等の一次救命処置のさらなる普及と検証体制構築の促進および二次救命処置の適切な普及に向けた研究」

AEDを使った救命

当社のレンタルAEDを使用して、実際に行われた救命活動を記録した救助データ（心電図）をご紹介します。音声や画像による案内に従ってAEDの電極パッドを救助対象者に装着すると、自動で診断を始めます。そして診断の内容を解析し、電気ショックが必要と判断した場合、電気ショックを行います。

電気ショックのあとはAEDのガイドに従って胸骨圧迫を行います。診断→電気ショック→胸骨圧迫を救急隊員が到着するまでAEDの指示に従って繰り返し行います。救命活動の指示はすべてAEDがおこなうので、AEDの使用方法や心肺蘇生の講習を受けていない、初めての方でも使用できます。

AED使用普及への課題

安全配慮義務
AED管理の徹底

施設管理者が安全配慮義務に基づきAEDを設置して、常時使用できる状態で管理する。

住宅街の
AED屋外設置

自宅近くで、365日24時間取り出し可能な屋外のAED設置場所を整備する。

非法人格への
AEDレンタル

自治会やスポーツチームなど非法人格の団体でもAEDをレンタルできる環境づくり。

全国対応の
AEDフルサポートレンタル

AEDレンタルサービスのフルサポートレンタルは、厚生労働省のガイドラインに基づき、AEDを適切に点検・管理しています。故障時に代替機の迅速な発送、消耗品交換時期の確認はもちろん、毎日AEDをリモートで点検しています。点検レポートは月次で提出、機器に異常があれば当社担当よりお客様へお知らせいたします。

AEDレンタルサービスは、フルサポートレンタルのご提供を通じて、いま必要とされているAEDの使用普及に貢献しています。

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